道教育大附属札幌小　臨時休業期間中のオンライン授業成果　主体的行動の契機に　実践集まとめＨＰ掲載

（コロナウイルス関連 2020-08-21付）

　道教育大学附属札幌小学校（髙久元校長）は、一斉臨時休業期間中に実施した双方向オンライン授業の成果をまとめた。オンライン授業の導入によって、「子どもが主体的に行動するきっかけとなった」と分析。保健室利用児童数の前年度との比較や、保護者アンケートから明らかになったとしている。成果は『双方向オンライン授業実践集』として集約し、発行。新しい生活様式に応じた教育の参考様式となっている。

　同校がオンライン授業実現に取り組んだのは２月下旬に発令された１度目の緊急事態宣言後。

　実践に当たっては、わずか１週間でオンライン授業を実現させた米国ニューヨーク育英学園の事例を参考に、ウェブ会議システムＺｏｏｍで研修会を開催し、取組を推進。デジタル教科書を用いた板書方法を学ぶなど研究を積み重ねてきた。

　新型コロナウイルス感染症に伴う臨時休業期間となった、４月上旬ころから約６週間でオンライン授業を実現。５月１８日から全学級で１日２時間のオンライン授業を実施し、６月１日の学校再開まで約２週間授業をすることができた。

　再開後は、強い不安感や生活リズムの変化などから、「体調を崩す児童が多く見られるのではないか」と懸念し、保護者あてに児童の心身状態に関するアンケートを実施。結果をもとに、臨時休業期間前後で保健室に来室する人数の比較や学校再開後の子どもたちの様子を分析した。

　保護者アンケートの結果では、運動不足、就寝時刻の遅れのほか、「怒りっぽくなった」「甘えるようになった」などの心の状態を心配していた保護者が多数いた。児童が学校再開後の見通しがもてないことによる不安、生活の変化による漠然とした不安を抱えていたのではないかという。

　学校再開後、保健室を利用した児童数を調査すると体調不良を訴えた子どもは１日に２～３人と例年と変化がなく、６～７月の来室者数は４５人で、昨年同時期の４２人と大差はなかったことが明らかとなった。

　特に、例年、頭痛や腹痛を訴える児童が増える７月第１～２週にかけて本年度は少なく落ち着いていたという。

　同校は、保健室利用児童数の調査の結果、臨時休業期間中の生活を経験した児童が、落ち着いて学校生活を過ごしている状況にあるのかを分析。保護者による登下校の協力があること、段階的に学校を再開したことなど様々な要因を分析したが、特にオンライン授業の効果が大きいとした。

　休業期間中も学習面だけでなく、教員や児童同士のつながりによる安心感や、「友人に会いたい」という動機が児童の主体的な行動につながったほか、午前９時から授業を実施したことで「授業に遅れないように早く起きよう」「つぎの授業のために課題に取り組もう」など、「生活リズムのバランスを整え、現在も落ち着いた学校生活を過ごしているのではないか」と分析している。

　効果例だけでなく、「授業後は疲れていた」「緊張した」という声も。オンライン授業の効果や児童の生活に関するアンケート結果のほか、各教科におけるオンライン授業の指導例を作成した。

　これらをまとめた資料として『オンライン授業実践集』を発行。同校では、自然災害や感染症に伴う臨時休業期間など、今後の双方向授業に向けての一助となると期待している。

　実践集は、同校ホームページから無料でダウンロードできる。

(コロナウイルス関連 2020-08-21付)