道研　ミドルリーダー業務力向上研修　校種を越え取組協議　３校が感染症対策の実践発表

（道・道教委 2020-11-11付）

各校の教頭と教諭２４人が参加した

　道立教育研究所（鈴木淳所長）は４日、道内小・中・高校１２校と道研をウェブ会議システムでつなぎ、副校長・教頭・ミドルリーダーで行う業務力向上研修を開いた。小・中・高校３校がICTを活用した家庭学習など感染症対策における自校の取組を説明した動画を配信。教職員間の連絡ツールなどに関して、各校の取組を校種を越えて協議した。

　研修は、校長の指揮のもと、副校長・教頭・ミドルリーダーが連携した組織的な業務の進め方について理解を深め、教職員の主体的な学校経営参画意識の向上を図ることが目的。感染症対策のため、遠隔型研修として行った。

　各校の教頭と教諭計２４人が参加した。

　開会に当たり、石原学企画・研修部長があいさつ。遠隔型研修は北海道の広域性に対応しており、時勢に合った情報を共有できることを伝えた。

　続いて、道研所員が学校経営参画意識の意味や必要性を、新型コロナウイルス感染症に関するこれまでの通知をもとに説明した。

　協議に向けて、旭川市立神楽岡小学校、釧路町立富原中学校、岩見沢西高校の３校が実践発表。感染症対策における自校の取組を説明した動画を配信した。発表中に参加者が質問をチャットで共有できるようクラウドサービスを用いた。

　うち、富原中は、カリキュラム・マネジメントを確立し、家庭学習でＩＣＴを活用したことを説明。また、教職員間の連絡方法としてビジネスチャットツールSｌａｃｋの利用を紹介した。

　参加者からはSｌａｃｋに関する質問が多く挙がった。緊急時の連絡や普段の意見交換などに利用することで、時間に余裕ができ、働き方改革の推進につながることを伝えた。

　このほか、発表内容に基づいて各校の取組を小・中・高校の校種を越えて協議した。

　１３日と２０日は「学校経営参画意識を高める業務推進」をテーマに協議する。

(道・道教委 2020-11-11付)