感染予防　７割理解　新型コロナ　発達障がい者等調査

（コロナウイルス関連 2021-02-01付）

　国立障害者リハビリテーションセンターは、新型コロナウイルス感染症拡大に伴う発達障がい者および家族への影響に関するアンケート調査の結果を公表した。家族向けアンケート調査結果のうち、手洗いやマスクの着用、３密を避ける行動などの感染予防について、「よく理解している」「ある程度は理解している」を合わせると７割以上にのぼった。

　「新しい生活様式」の実践が進められる中、発達障がい者がどのような困り感や生活の変化等を感じているのかについて把握するもの。発達障がいのある当事者とその保護者・家族を対象に、２年７月２日から８月１７日にウェブ形式で調査。当事者向け３５２件、家族向け５００件の回答を得た。

　当事者向けおよび保護者・家族向けで共通した基本項目は、「“新しい生活様式”の実践に伴う生活の変化や困り感等に関すること」「最近の状態とこれからの生活に関すること」で、合計１０問。回答方法は選択式と記述式とした。

　家族向けアンケート結果をみると、住居地域は関東地方が最も多く、年代別では１８歳以上、小学生が多くを占めた。

　手洗いやマスクの着用、３密を避ける行動などの感染予防については、「よく理解しているようだ」が３２％、「ある程度は理解しているようだ」が４１％となっており、７割以上が理解していることが分かった。

　一方で、マスクの着用については、「抵抗なくマスクをしている」が５２％、「がまんして、マスクをしている」が３５％などと、約半数がマスク着用に困難を感じている声もあった。自由記述をみると、困難な理由として、「暑い、息苦しい、耳のゴムが不快」「感覚過敏で耳や肌に当たるのが不快」などが挙がった。

　本人が過ごしやすくなるように工夫した点については、「マスクの素材を変えたり、使い捨てマスクは、本人に合うマスクを探した」「外に出る不安が大きいため、ダンス教室や居場所支援をオンラインでリモートに変えた」などの回答があった。

　センターは、今回のアンケート調査の実施によって、貴重な声を聞く機会を得たとし、「これらの内容も踏まえ、国として取り組むべき情報発信内容等の検討に生かしていく」としている。

(コロナウイルス関連 2021-02-01付)