【解説】不登校経験・兆候 36%(解説 2026-01-22付)
㈱ベネッセコーポレーションは、不登校・フリースクールに対する保護者の意識調査結果をまとめた。不登校の経験や兆候があると回答した保護者は全体の36・4%。体調、発達特性、人間関係など複数の環境要因があり、子どもたちの学習環境の選択肢を増やす重要性を示唆している。
小中学生の保護者2240人を対象に調査した。
子どもの状況は「不登校状態になったことはなく、今後も不安はない(63・6%)」が最多で、「行き渋りなどの兆候がある(25・6%)」「過去に不登校を経験(5・5%)」「現在通えていない(5・3%)」と続いた。
小学生の不登校のきっかけ(複数回答、以下同じ)は「感覚の過敏、集中のしにくさなど発達特性による不安や疲れ(37・5%)」「クラスメートとの人間関係(36・9%)」「先生との人間関係(32・1%)」が多い。中学生は「朝起きるのがつらい、体調が安定しない(36・7%)」「クラスメートとの人間関係(32・1%)」「発達特性による不安や疲れ(37・5%)」の順に多かった。
過去または現在不登校状態にある子どもの82・2%がフリースクールを活用していない。利用を検討しない理由は「費用が高い」が41・5%を占めた。
フリースクールの利用に当たって国・自治体に求める支援は「利用料の補助」が87・1%)と最も多い。小学生の保護者が求める通学形態は「通学とオンラインのハイブリッド」「通学中心」がいずれも3割、中学生では「通学とオンラインのハイブリッド」が4割だった。
ベネッセ高等学院・中等部学院長の上木原孝伸氏は、不登校は誰にでも起こり得る事象とした上で「原因を子どもに求めるのではなく、現在の子どもの状況に合った学び方が、地域・経済状況にかかわらず選べるようになることが大切」と指摘する。
(解説 2026-01-22付)
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