【解説】がん教育の状況調査―文科省

（解説 2018-10-25付）

　文部科学省は、二十九年度におけるがん教育の実施状況調査の結果をまとめた。初めて調査したもので、がん教育を「実施した」と回答した学校の割合は五六・八％。外部講師を「活用した」学校は一二・六％にとどまった。

　全国の国公私立の小学校、中学校、義務教育学校、高校、中等教育学校、特別支援学校を対象に、三万七千四百一校から回答を得た。

　学校段階別では、小学校が五二・一％、中学校が六四・八％、高校が五八・〇％ががん教育を「実施した」と回答。同省は、体育・保健体育の保健の学習内容の「生活習慣病」「喫煙と健康」などに関連して実施したと分析している。

　がん教育を実施した教科・領域に関しては「体育・保健体育の授業」が九二・九％。「特別活動（七・四％）」「道徳（二・九％」、「総合的な学習の時間（二・五％）」で実施した学校もあった。

　外部講師を活用した学校は一二・六％にとどまり、職種は「がん経験者」二〇・八％、「がん専門医」一七・〇％、「薬剤師」一四・六％、「学校医」一三・四％など。今後の課題として「講師との打ち合わせを事前に行わないと、講師の話す内容と学校の要望にギャップが生じる」との回答が最も多かった。

　外部講師を活用して効果的だったことは「健康と命の大切さについて主体的に考えることができた」「がんに関する知識・理解が深まった」「児童生徒にがん教育を強く印象付けられた」など。

　外部講師の活用以外で工夫した点として「養護教諭とのＴＴなど指導方法」「学校公開や授業参観、ワークシートへのコメント記入など保護者への啓発」「文科省・地方自治体・がん関連団体作成の啓発資料や教材の活用」などが挙げられた。

(解説 2018-10-25付)