道エネルギー環境教育研究委が全体研修会　育みたい能力・態度検討　新学習指導要領を見据え

（関係団体 2018-12-06付）

教科・領域や校種の枠を超えて研修

　道エネルギー環境教育研究委員会（榎並典昭委員長）は一日、ホテルライフォート札幌で三十年度全体研修会を開いた。協力研究団体の役員・会員などが参加。「生活科・総合的な学習の時間」など四ブースに分かれ、新学習指導要領におけるエネルギー環境教育関連の題材や学習内容、育みたい能力・態度について検討するなど、教科・領域や校種の枠を超えて研修した。

　研究委員会では、エネルギー環境教育を「人間生活を支えるエネルギーの学習を通じて、それにかかわる環境について学ぶ」ことと定義。“具体的な事実”“現象にふれる”“かかわりに気づく”の三つの視点を重視し、子どもたち自らの学びを位置付けた授業展開を構築することで感性を磨き、エネルギー問題・環境問題を自分事ととらえ、その解決のために自ら意思決定し、足もとから行動できる児童生徒の育成を目指している。

　全体研修会は例年二月に開いていたが、新学習指導要領の全面実施を見据えて論議するために時期を早めて開催。全体研修会の成果を踏まえ来年二月に勉強会を開くこととした。

　協力研究団体の道生活科・総合的な学習教育連盟、道生活科研究会、道小学校理科研究会、道中学校理科教育研究会、道高校理科研究会、道小学校家庭科教育連盟、道技術・家庭科教育研究会、道社会科教育研究会、道社会科教育連盟、道道徳教育研究会、道特別活動研究会の役員・会員、大学教員など五十人が参加した。

　開会に当たり榎並委員長は、人間と人工知能を比べ「答えのない課題に対して、いろいろな人たちと協議しながら納得解を見いだしていくことができるのが人間」と分析。「感性が豊かな子どもたちを育てるため、実り多い研修会となるよう期待している」と呼びかけた。

　研修は、①知る・探る②広げる③深める―の三段階で展開。

　①では、「生活科・総合的な学習の時間」「理科」「技術・家庭科」「社会科」の四ブースに分かれ、新学習指導要領におけるエネルギー環境教育関連の題材や学習内容を洗い出し、育みたい能力・態度、単元の展開例などについて検討した。②で、ブースごとに検討内容を発表し共有。③で、講評などを行い、研修を深めた。

(関係団体 2018-12-06付)