帯広市教委等　特別支援教育研究大会開く　専門的知識や技能向上

（関係団体 2018-12-07付）

講演などを通じて理解を深めた

　【帯広発】帯広市教委、帯広市教育研究会（石井範之会長）、帯広市特別支援学級設置学校長協会（伊賀真美会長）は十一月下旬、帯広市内とかちプラザで第五十六回帯広市特別支援教育研究大会を開いた。市内や管内の小・中学校教職員や関係機関職員など二百六十二人が参加。ミニ講座、実践報告、講演などを通して、専門的知識や技能の向上を図った。

　研究大会は、特別支援学級などに在籍する児童生徒の増加など特別支援教育に対するニーズの高まりから、各学校の校内体制充実を図り、きめ細かな指導や支援の実施のため、発達障がいに関する教職員の理解を深め、多様なニーズに早期対応できる専門的知識や技能の向上を図ることが目的。

　市教委の嶋﨑隆則教育長、市教育研究会の花井豊副会長、市教育研究会特別支援教育部会南部会の鈴木敦部長があいさつ。

　このうち、嶋﨑教育長は教育委員会の取組として、特別支援教育支援員を配置していることを説明し「支援が必要な児童生徒や保護者に対して、切れ目のない支援を行うことが必要」と述べた。研究大会について「教職員として児童生徒にともに生きていく大切さを教え、今を大切にした教育に生かされていく」ことを期待した。

　二グループに分かれてミニ講座と実践報告。

　ミニ講座では、言語聴覚士の岡田智子さんが「心理検査と理解の対応」をテーマに、心理検査の仕組みや検査結果の読み取りについて説明した。実践報告では、広陽小学校の村上倫久教諭と帯広第五中学校の大西礼子教諭が実践内容を報告した。

　このあと、児童発達支援事業所「ぶりんぐ」の犬塚実所長が「自閉症スペクトラムやＡＤＨＤの子の理解と対応～実践的アプローチ」と題して講演した。

(関係団体 2018-12-07付)