文科省　ＧＩＧＡスクール加速化踏まえ　近視実態調査を開始　道内指定　附属函館小・中で

（学校 2021-06-28付）

最新機器を使用し、眼軸長と屈折性近視を測定

　【函館発】文部科学省は本年度、小中学生の近視の状況を把握するため、初の実態調査を進めている。ＧＩＧＡスクール構想の加速化などに伴い、近視への有効な対策の検討につなげるもの。道内では、道教育大学附属函館小学校（橋本忠和校長）と附属函館中学校（中村吉秀校長）の２校を対象に調査。２４日には、附属函館中の生徒約３００人が、角膜から網膜までの長さを図る眼軸長測定器などを活用した検査を受けた。白川卓副校長は「コロナ禍でタブレットを活用した授業が進む中、科学的なデータに基づいた結果が示されることによって、今後の対応策なども考えることができる」と、実態調査の成果に期待を寄せている。

　文科省の令和元年度学校保健統計調査によると、裸眼視力が１・０未満だった小学生は３４・５７％、中学生は５７・４７％にのぼり、いずれも過去最多。その多くが近視によるものと分析しているが、学校の健康診断では裸眼視力の測定のみにとどまっており、近視対策の有効な手立てを講じる必要性が高まっている。

　本年度から始まったＧＩＧＡスクール構想や家庭におけるＩＣＴ機器の使用環境などを踏まえ、文科省は初となる大規模な近視実態調査研究事業を開始。全国の児童生徒約９０００人を対象に、経年変化を分析する観点から、校区が包含関係にある学校の参加を募集。道内からは、附属函館小と函館中が指定を受けた。

　２４日に附属函館中で行われた調査には、全校生徒約３００人が参加。医療機関から派遣された検査技師が専用の機器で、近視により長くなるとされる角膜から網膜までの長さ「眼軸長」と、角膜や水晶体の光を屈折する力が強いために発生すると言われる「屈折性近視」を、１人当たり３分程度で測定。スマートフォンの使用時間や外遊びの頻度など、生活習慣に関するアンケートも事前に行い、視力への影響や近視に伴う関連性を分析するための基礎データを収集した。

　調査を見守った白川副校長は「新型コロナウイルス感染症の影響で、ＧＩＧＡスクール構想が急速に進んでいる。中でも健康上の問題でもある近視について、科学的なデータに基づいて示されることで、学校としても対応策を考えることができる」と話していた。

　文科省は、調査結果の集計・分析後、視力悪化の詳細を明らかにし、有効対策を検討。児童生徒の視力対策のための啓発資料を作成し、周知する。

　２５日には、附属函館小でも同様の調査が行われた。

(学校 2021-06-28付)