【解説】子のスマホ依存に懸念

（解説 2024-10-01付）

　ＩＣＴ市場調査コンサルティングの㈱ＭＭ総研の調査によると、５～１７歳のスマートフォン所有率は４７・９％で、１週間当たりの利用時間は２０時間１９分と大人（２０時時間１３分）よりやや長いことが分かった。保護者の懸念・不安は「スマートフォン依存」が４８・２％と最高となっている。

　オンライン調査で保護者１３１６人から回答を得た。調査時点はことし８月。

　５～１１歳では「携帯電話端末を所有していない」が過半数を占めた一方、中学校に進学する１２歳のスマートフォン所有率は６０・９％。通話・防犯が主な「キッズ端末」の所有率は６～１２歳の合計で１１・８％だった。

　子どもが利用する機能・サービスは「通話アプリを利用した通話」が８４・５％と最も高く、「インターネット検索・情報収集」「写真撮影」「動画視聴」「メール・メッセージの送受信」が７割を上回る。

　保護者の懸念・不安は「スマートフォン依存」が４８・２％、「視力の低下」が４３・５％で、「いじめ・友人間のトラブル」「学力の低下」「犯罪に巻き込まれる」「歩きスマホ・ながらスマホ」が３割以上となっている。

　家庭のルールは「１日当たりの利用時間」が２７・７％、「アプリ・サイト内課金の禁止」が２６・０％、「有料アプリのダウンロードの禁止」が２３・０％と続いた。

　諸外国でも子どものスマートフォン依存は大きな社会問題となっており、米国やオーストラリアなどでは子どものＳＮＳ利用を制限する動きがある。

　ＭＭ総研は、利用６０分以上で利用中止を促す通知が届くようにするなど、１８歳未満の安全機能を導入するインスタグラムを例として挙げ、スマートフォン依存の解消やトラブル減少につながる運営企業による自主的な取組に期待する。

(解説 2024-10-01付)