【解説】教科担任制　授業の質向上実感

（解説 2025-04-02付）

　道教委は、学校力向上に関する総合実践事業の成果報告集をまとめた。年２回の事業アンケート結果、５～６年度に事業に取り組んだ２８指定地域における取組の概要や成果と課題などを紹介。小学校高学年における教科担任制によって、授業の質の向上を実感した教職員の割合が９割を超えるなどの成果があった。

　教科担任制の成果について、加配教員による専科指導を受けた児童のアンケート結果をみると「授業では、課題の解決に向けて、自分で考え、自分から取り組んでいた」「学級の友達との間で話し合う活動を通じて、自分の考えを深めたり、広げたりすることができた」などの項目で９割を超えた。

　また、２月上旬に開かれたアドバイザー意見交流会の様子を掲載。事業のアドバイザーを務めた認定ＮＰＯ法人ほっかいどう学推進フォーラムの新保元康理事長、道教育大学旭川校の山中謙司准教授、道教育大学旭川校の吉田昌広特任教授、道教育大学教職大学院の中澤美明教授の４人による考察などを取り上げている。

　今後、指定地域や道内の学校に期待することについて、新保理事長は、情報活用能力の第一歩になるタッチ・タイピング技能向上や「学び方」を教えることの重要性などを強調。遠隔合同授業に積極的に挑戦するなど「今のうちから“北海道の教育課程とは何か”という議論を進め、より良い教育を目指していく必要がある」と説いた。

　中澤教授は「個別最適な学び」や「協働的な学び」など新たな価値観に対応していく上で、望ましい人間関係や基礎学力、ルールや学習環境といった「土台」を重視していく大切さを訴えた。「土台は一度手を抜けば一気に崩れるため、粘り強く継続していく必要がある」と伝えた。

(解説 2025-04-02付)