【解説】メタバース導入が拡大

（解説 2025-09-25付）

　仮想空間でコミュニケーションができるメタバースの利用が多分野に広がっている。デバイスの低廉化・軽量化によって市場規模は急速に拡大。医療、建設、観光といった民間企業のみならず、教育や行政で活用する動きも見られている。

　教育分野では、角川ドワンゴ学園のＮ高校が３年度からバーチャル学習を導入。全生徒にＨＭＤ（ヘッドマウントディスプレー）を貸与し、物理や化学の実験、歴史遺跡の仮想訪問など５０００本以上のバーチャル授業を用意している。同校への入学者は増加傾向にあり、４月時点で１万人以上が在籍。体育祭や生徒との交流イベントも実施し、身ぶり・手ぶりを使ったコミュニケーションの拡張、運動・体感学習の可能性を模索している。

　愛知県豊田市は６年度から市民・企業・行政がコミュニティー形成や情報交換などを行うメタバース空間を提供。民間企業と連携した不登校・ひきこもり支援のイベントの開催などを行っている。建設企業では施工現場を遠隔で検査するシステムが６年度から使用され、有資格者参加による人材不足の解消や物理的な安全性の向上に寄与。大学病院では入院患者と面会できる仮想空間を構築し、外出や乗り物での移動など通常の面会を超えた触れ合いが可能になっている。

　全視界を使った没入体験で集中力の向上などの効果がある一方、身体・感情・行動に与える影響も懸念される。長時間利用による「ＶＲゴーグル酔い」や、自閉症傾向がある小児には現実世界からの逃避・依存につながる可能性も指摘される。総務省が１７日に公表した「安全・安心なメタバース実現に向けた研究報告書」ではこれら負の影響について対策が必要とし、ユーザーのリテラシー向上などと併せて政府が検討する必要性を提起している。

(解説 2025-09-25付)