【解説】英語教育への要望高まり、教員の７割が感じる

（解説 2016-11-08付）

　日本国際交流振興会（ＪＦＩＥ、東京）が、全国の小・中・高校を対象に実施したグローバル人材育成教育に関するアンケート調査によると、教員の七割が英語教育に対する児童生徒の要望が高まっていると感じており、六割がネイティブ講師によるアクティブ・ラーニングを望んでいることが分かった。

　調査は、ことし六月、全国の公私立小・中・高校二千四百九校へ郵送にて依頼し、二百十九校から回答を得た。

　現在、国際的な教育活動を行っている学校は九〇・〇％。今後行っていくとする学校は九七・二％にのぼり、国際教育に対する関心は高いことがうかがえた。

　どのような国際的な教育を今後（も）行いたいか、聞いたところ、「ネイティブ講師による外国語教育」が八〇・一％で最も多く、「海外における外国語研修」が六八・九％で続いた。

　選択肢により選ばれた国際教育活動は、「ネイティブ講師によるアクティブ・ラーニングを取り入れた外国語教育プログラム」が六一・二％で最も多く、つぎは「学校内で行う外国人児童・生徒との交流プログラム」の五八・〇％。

　英語教育に対する要望の高まりについて、児童・生徒からの要望が高まっていると感じている教員は六八・九％、保護者からの要望には七九・〇％の教員が高まっていると感じていると回答。

　一方、外国人または英語ネイティブ教員・講師の人数が増えたかとの問いに、増加しているという回答は一六・四％にとどまった。

　英語教育にタブレットなどＩＣＴ機器や教材を活用している学校は五五・七％。アクティブ・ラーニングに取り組んでいる学校は五七・五％、取り組む予定のある学校は三一・五％となり、合わせて約九割に達した。

(解説 2016-11-08付)