【解説】ＩＣＴ等活用で英語力上昇

（解説 2020-07-17付）

　文部科学省がまとめた令和元年度英語教育実施状況調査によると、授業改善に関する各項目（生徒の言語活動、教員の英語使用、ＡＬＴやＩＣＴの活用、小中連携など）の実施状況が高い都道府県・指定都市ほど、生徒の英語力に関する指標が高いことが分かった。

　生徒の英語力と各項目の相関をみると、中学校では「小中連携カリキュラム」「検定試験受験経験率」、高校では「ＩＣＴの活用（遠隔交流、話すことへの活用）」「検定試験受験経験率」が多いほど、英語力が高い傾向がある。

　生徒の検定試験受験経験率の高い地域では、言語活動の実施状況、教師の英語使用、パフォーマンステストの実施状況も高いことから、授業改善の一環として行われていると分析。

　高校３年生の英語力の上昇率の高い教育委員会は、奈良県（１５・０ポイント増）、島根県（１１・８ポイント増）、鳥取県（９・４ポイント増）、山梨県（７・４ポイント増）、京都府（６・８ポイント増）など。

　中学３年生では、神戸市（１８・６ポイント増）、岐阜県（１３・０ポイント増）、岡山県（８・６ポイント増）、札幌市（７・９ポイント増）、茨城県（６・８ポイント増）などとなっている。

　上昇した割合の高い教育委員会の取組例をみると、年度当初に英語教育実施状況調査を踏まえた目標設定を各学校に依頼したり、育成すべき生徒の英語力の具体的内容を英語担当教師に周知したりすることなどが報告された。

　また、「生徒の英語による言語活動やパフォーマンステスト評価を重視した授業改善」「生徒の英語学習の動機付けと効果的な指導に反映するための外部検定試験の実施」「ＡＬＴを対象とした研修や、パフォーマンステストやイベントなどでのＡＬＴの活用の促進」などが挙げられた。

(解説 2020-07-17付)