【解説】日本学術会議　英語試験で提言

（解説 2020-08-25付）

　日本学術会議は、大学入試における英語試験のあり方についての提言をまとめた。英語の「書く」「話す」能力を大規模な入学試験で計測する際の公平性の確保など、英語入試改革の問題点を指摘。各大学が必要に応じて計測すること、英語民間試験の活用は各大学の判断に委ねることなど３点を提言した。

　英語入試改革の方向性が国内における言語教育・外国語教育に大きな影響を与える懸念から、これまでの議論をまとめたもの。

　母語習得のような豊富なインプットが望めない環境では、文法体系を明示的な知識として習得することが重要と指摘。受容の力（読んだり聞いたりして理解する力）以上の産出の力（書いたり話したりして伝える力）をもつことの難しさから、個別に切り分けた４技能で均等な成績がとれることが目指すべきバランスよい言語能力でないこと、受容の力が産出の力をけん引できるバランスが重要とした。

　これらを踏まえて検討すべき問題点を整理。４技能は言語能力の異なる側面をとらえたものであり、実際の活動はこれらを総合的に用いることから、個別に計測することでは、生徒の英語力を正しく評価できないとした。

　大規模な入学試験での書く・話す力を計測する場合、公平性の確保が困難でコストも大きいと指摘。民間試験を大学入学共通テストの枠組みで実施する場合の問題点として、「経済的負担が大きく、受験機会の公平性に欠け、地域格差・経済格差を助長する」など５点を示した。

　書く・話す能力の計測は各大学が必要に応じてそれぞれの形式で行うこと、民間試験の活用は各大学の判断に委ねること、文部科学省の検討会議においては、高校・大学の英語教育にかかわる当事者の意見を反映させることを提言した。

(解説 2020-08-25付)