【解説】大学オンライン交流主軸に

（解説 2020-09-14付）

　コロナ終息後を見据えた高等教育機関のあるべき国際化の方向性として、約９割の大学が「留学とオンラインを組み合わせたプログラムへの見直し」を挙げていることが文部科学省の調査で分かった。オンライン交流を主軸とする方針に転換する大学は約１割。留学生減少に伴う財務への影響を受けている大学は６４％だった。

　９日に開かれた中央教育審議会大学分科会大学院部会（第９９回）で文科省が示した。「スーパーグローバル大学創生支援事業」「大学の展開力強化事業」採択校５０大学を対象に、６月３～１５日に調査した。

　コロナ禍のもと、大学の国際化を観点に直面する課題（複数回答）をみると、９０％の大学が「学生や教職員の交流の停止による事業の停滞」を挙げており、「ポストコロナを見据えた新たな事業戦略の策定」（８０％）、「学生の安全確保や危機管理の在り方」（７４％）などと続いた。秋入学予定の外国人留学生への対面授業が実施困難な大学や、留学代替プログラムを検討する大学もあった。

　外国人留学生の減少に伴う授業料、入寮の中止などによる財務への影響を受けている大学は６４％と過半数を占めた。財源確保が困難となり、プログラムの縮小を検討している大学もあった。

　コロナ終息後を見据えた国際化の方向性（複数回答）では、８６％の大学が「実際の留学とオンラインによる交流を組み合わせたプログラムへの見直し」と回答。日本人学生の派遣や外国人留学生受け入れについて、ほぼ半数が「今後は量より教育・学びの質をより重視する」とした。

　オンラインによる交流を主軸とした方針に転換すると回答した大学は１２％。「コロナの世界的状況をみないと何ともいえない」との回答は３４％だった。

(解説 2020-09-14付)