道教育大へき地教育推進フォーラム　ＩＣＴ活用　手段の一つ　文科省　石田教育官指摘

（学校 2020-12-08付）

オンライン開催した

　道教育大学（蛇穴治夫学長）は３日、第１８回へき地教育推進フォーラムをオンライン開催した。文部科学省初等中等教育局教育課程課の石田有記学校教育官が「新しい学校教育課程とへき地・小規模校に期待する実践」と題し、ＩＣＴを手段の一つとして活用することの重要性を説いたほか、へき地教育の実践と新学習指導要領のポイントを整理して示した。シンポジウムは１７日、オンラインで開催する予定。

　へき地小規模校教育の発展と普遍的な応用化を目的として毎年開催しているもの。旭川校を会場にことし３月に開催予定だったが、新型コロナウイルス感染症の影響で開催時期を変更。オンラインによる連続フォーラムとした。

　日本教育大学協会へき地小規模校教育研究校など、道内外の教育関係者約２００人が参加した。

　開催に当たり蛇穴学長は「へき地・小規模校がこれまでの経験を生かし、新しいカリキュラムを先導できる未来の可能性も大きい。フォーラムの成果がこれからの教育を指し示す教育界の大きな糧になる」と成果に期待した。

　続いて、石田学校教育官が「新しい学校教育課程とへき地・小規模校に期待する実践～新学習指導要領総則と同解説を手掛かりに」と題し、へき地教育の実践と新学習指導要領のポイントを整理して示した。

　ふるさと教育の実践に当たっては、児童生徒、学校、地域の実態を適切に把握して教育活動の質の向上につなげる重要性を指摘。遠隔合同授業の主な学習活動や効果を示し、「ＩＣＴを活用することを前提にするのでなく、多様な意見にふれる機会を設定するなど、一つの手段として活用することが重要」と述べた。

　個に応じた指導の充実のため、１人１台の端末に適応させることが今後の研究で重要な視点になると強調。へき地・小規模校においては、校務分掌によって多面的に教員としての校務を経験できる効果を指摘し「１００校あれば１００校の実態がある。学校規模に着目して学校経営を考えることもカリキュラム・マネジメントを考える上で極めて重要」と説いた。

　少子化に伴う小規模校の増加を見据え、へき地教育の研究実践が日本の未来の教育の学校経営を考える上で重要になるとし、フォーラムを通して研究実践を共有できるよう期待した。

　１７日のシンポジウムでは、「日本の未来の教育を創造するへき地・小規模校教育の可能性」と題して道教委の池野敦総務政策局長、信州大学学術研究院の伏木久始教授、道教育大旭川校へき地・小規模校研究センター員の水上丈実教授と渥美伸彦准教授が発表し、意見を交換する。

(学校 2020-12-08付)