道教委が遠隔授業開発推進委員会　クラウド用い研究継続　サービス概要など確認

（道・道教委 2021-02-02付）

１３校が遠隔で参加した

　道教委は１月２９日、道庁別館で第２回遠隔授業研究開発推進委員会を開いた。研究最終年度となる来年度に向け、引き続きクラウドサービスを活用した研究を進める方針を確認。研修会では、Google　Japanの廣山知史氏が「G　suite　for　Education」の概要について説明し、クラウドサービスの概要や研修用資料を紹介した。

　研究開発学校における遠隔システムを活用した授業の指導方法の成果や課題などについて協議し、研究開発の円滑な推進と充実を図るもの。研究開発学校、研究協力校１３校の副校長、教頭、教諭約５０人が遠隔会議システムで参加した。

　開会に当たり髙木順一教育環境支援課長は、コロナ禍によって複雑で予測困難な社会が現実のものになっているとし、ICT機器やクラウドサービスの効果的な活用に向けた方策をまとめ、一層の取組の推進に寄与する研究の重要性を強調

した。

　続いて、佐藤一昭教育環境支援課長補佐が本年度の取組について報告。新型コロナウイルス感染症の影響で研究期間が１年延長となったことを踏まえ、令和３年度も生徒の学習状況を把握するクラウドサービスの活用に関する研究を継続する方針を示したほか、遠隔授業によって生徒の７８％が学習意欲が高まったなどを示すアンケート結果について説明した。

　研修会では、廣山氏が「個別最適化を実現するクラウドシステムの活用」と題して講演。G　suite　for　Educationの概要や国際的な導入状況を伝えた。無料で活用できる研修用教材も紹介し、約２ヵ月の短期間でも教員が活用可能であると説明した。

　つぎに、「クラウドシステムをより一層活用するために必要なこと」をテーマに協議。インストールや初期設定など保守体制、端末の保管場所や充電方法などの使用しやすい環境整備の必要性を示した。

　また、高校においては生徒が所有する端末に依存している状況にあることから、家庭のＩＣＴ環境に応じた対応を講じるべきとの意見があった。

　最後に佐藤教育環境支援課長補佐は、次年度以降も遠隔授業を効果的に進めるため、対面授業のねらいなどを整理・把握し、対面授業の授業時数緩和に向けた根拠を整理する必要があるとした。

(道・道教委 2021-02-02付)