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道研　新趣向の研修講座本格化　プログラミングに挑戦　本年度初の集合型　体験通し指導力向上
（道・道教委 2022-07-04付）

マイコンボードを使ってプログラミングを体験した

　道立教育研究所の本年度初の集合型研修がこのほど同所で開かれた。中学校技術教員の実践的指導力向上研修で、プログラミングによる問題の解決を目指す授業づくりの進め方を学習。教師自身がプログラミングの実際や、エラーを体験することで指導力の向上を図った。本年度の新たな研修が初夏を迎え本格化している。

　道研は本年度、オンデマンド、集合、遠隔研修を効果的に組み合わせ、基礎知識を習得してから実践内容を共有・再構築するなど「受講者自身が課題を浮き彫りにし、価値を高める研修」を実施している。

　また、研修で学んだことを学校現場ですぐに実践し授業に生かすとともに、自ら課題を洗い出し、つぎの研修で解決を目指すなど、研修と実践の効果的なサイクルをねらっている。

　研修のこま数が最も多いのは広域な本道でも無理なく参加できる遠隔型。一方的に講師の話を聴講するのではなく、悩みやより良い方法を講師に質問したり、参加者同士で情報を交流し知恵をを出し合ったりと双方型の流れを大切にしている。

　参加者による遠隔の授業公開も予定し、全道規模の授業交流を可能に。管内ごとに分かれ、地域の課題に特化した研修も検討している。

　オンデマンド研修を経て本年度初の集合型となった研修講座は「中学校技術教員の実践的指導力向上研修（プログラミングによる問題の解決を目指す授業づくりの進め方）」。

　演習では、附属情報処理教育センターが新型コロナ流行時の所内換気のため制作したCO２濃度測定器を、技術家庭科の授業用教材として改良した「計測・制御ボード」を活用。講師の指導助言を受けながらマイコンを使ったLEDの点灯・点滅、各種センサーの計測値やネットワークを利用したプログラミングの実際を、段階を踏んで体験し、授業力の向上を図った。

　講義では、白鴎大学教育学部の上野耕史教授が、指導と評価の一体化について「学習活動ごとの目指す目標は、単元の目標をどのような学習活動・指導方法で達成するかを検討した上で、学習活動ごとに単元の目標を細分化するなどして作成する」と述べた。

　また、個別最適な学びについて「孤立した学びに陥らないように、子ども同士で、あるいは多様な他者と協働的な学びを充実することも重要」「集団の中で個が埋没してしまうことがないよう、一人ひとりの良い点や可能性を生かすことで、異なる考え方が組み合わさり、より良い学びを生み出す」とした。

　実践発表は伊達市立光陵中学校の上埜貴久教諭。上埜教諭は前年度の本研修講座の受講者で、勤務校で実践した授業について研修成果を発表した。

　８人の受講者は、実践発表に加え、道研の未来の教室におけるソーラーパネルと土壌湿度・日照・CO２・温度センサーなどを活用した、簡易的なビニールハウスにおける無人の農作物育成管理システムの見学などを通して、「技術の見方・考え方」を働かせた統合的な問題の解決を目指す授業づくりの着想を得ていた様子。

　受講者たちは「プログラミングは周りに相談できる先生がいないので、他者の実践を知ったり疑問をぶつけ合ったりできるのはありがたい」「実際の授業では、生徒が戸惑ったりエラーを起こしたりしたときにどう対処するかが問われるので、そうしたことを体験できる集合型はやはり貴重」などと話した。

◆講師を交え意見等交流　国研の田﨑調査官が講義・演習

　情報科教員の実践的指導力向上研修「科目『情報Ⅰ』の授業づくりの進め方」では、国研教育課程研究センター研究開発部の田﨑丈晴教育課程調査官が高校における情報活用能力の育成について講義・演習を遠隔型で実施した。

　田﨑氏は、オンラインで講義・演習。学習指導要領改訂と社会的変化について「先生の言うことを聞くだけの３年間で、世の中を変える力をどこまで付けられるだろうか」と投げかけ「どれだけ社会に役立つ力を引き上げてやれるか。これまで想像したことのない職業に就く生徒もいる。アクティブラーニングの視点から学習過程の改善が求められ、生徒がどう学ぶか生徒を主語にした教育課程が大切」と訴えた。

　また「予測困難な時代に課題解決する力の育成が教科情報では求められている。情報Ⅰは情報活用能力育成の中核となるため、高校１年生で実施することが望ましい」と提案。

　情報で身に付ける力について「課題を発見し、方策を考える。改善に向け取組をより良くしようとする力」「学びを社会に生かそうとする力。知識・技能の習得だけではなく、問題発見・解決の手法をしっかり学ぶのが大事」と述べた。

　演習では、参加者からの悩みや疑問について、田﨑氏を交え意見交換。

　レポートの評価規準についての意見交換では、田﨑氏は、体裁を満たしているか、参考資料を引用した上で自分の意見が述べられているか、考察の内容で推論が深いと見取れるか、を考慮し観点別に評価規準を設定することが考えられると助言。参加者から「毎時間評価し、（目標の達成状況を）見える化することで生徒の意欲につながっている」との声も上がった。

　「大学入試に向けて情報Ⅰの主体的活動の時間と大学入試に対応した学習のバランスは」との問いには、学習指導要領に基づき授業を行うことを念頭に、「生徒が習得すべき知識・技能を活用する場面を設定し、課題解決に向け考える探究的活動を設定する」などと助言した。

　最後に田﨑氏は「情報通信ネットワークの授業で、TCP／IPなどのプロトコルやインターネットの仕組みなどを解説だけしてもテストの結果は良くなかった。しかし、授業を改善してネットワークを自分で考え組み立てる実習を行ったところ、テストの正解率は８割に達した」との自身の経験を紹介し、「教師が教えるというプロセスがどこまで必要なのかを実感させられた」と述べた。