屋外活動　近視予防に効果

（解説 2022-08-29付）

　文部科学省の事業を活用してデジタル教科書を導入している小・中学校数は４月時点で２万３５００校。このうち国公立はほぼ１００％、私立は３３％となっている。

　文科省が５、６月に実施した中間アンケート調査（速報値）によると、デジタル教科書の１週間の使用時間は３０分以上が約３５％。６０分以上と回答した割合は１７・７％で、このうち初めてデジタル教科書を使用した教師は１２・７％、過去に使用経験のある教師は２７・０％と差があることが分かった。

　また、デジタル教科書の使用頻度と児童生徒の「主体的な学び」「対話的な学び」に関する項目をクロス集計したところ、使用頻度が高いほど肯定的な回答の割合が高い。

　デジタルデバイスの利用が進む中、健康面への影響も懸念される。文科省の３年度近視実態調査によると、裸眼視力１・０未満の割合は小学生で３２・９％、中学生で５４・７％となり、学年が上がるにつれて低下している。都市部の子どもほど視力が低い傾向にあり、考えられる要因として屋外の活動時間が少ないことを挙げている。

　日本学校保健会の関係者は、近視の程度が強いほど将来重篤な目の病気になりやすく、スマートフォンやタブレットの過剰使用が急性内斜視などの症状を発症する恐れがあると指摘する。近視進行の予防には屋外の活動を増やすことが効果的とし、１日１時間の屋外活動の増加が１３％近視を減少する作用があるとの調査もあるという。

　デジタルデバイスを正しく利用する重要性も指摘。「３０㌢㍍以上離して見る」「３０分以上続けて見ない、３０分に１回は遠くを見る」「寝る前の１時間は画面を見ない」など、学校・家庭が連携してルールを作ることが大切としている。

(解説 2022-08-29付)