【解説】コロナ禍　子の向社会性改善

（解説 2023-04-28付）

　コロナ禍において、小中学生の協調性や共感性などの向社会性が年々改善傾向にあることが、国立成育医療研究センター研究所社会医学研究部の「新型コロナウイルス感染症流行による親子の生活と健康への影響に関する実態調査」結果で明らかになった。

　調査は、全国５０自治体から選ばれた小中学生、高校生とその保護者を対象に２～４年度の期間で実施。２年度は小５・中２、３年度は小５～中３、４年度は小５～高１を対象に調査した。

　調査結果をみると、協調性や共感性などの向社会性を表す指標について、小５～中３までの各学年において、４年度は３年度調査に比べて改善が見られた。一方で、仲間関係・多動／不注意・情緒・行為の問題を含む総合的な困難さについては、小５・中１で改善が見られたものの、中３で悪化するなど、全体では改善に至らなかった。

　また、中等度以上の抑うつ傾向について、子どもの全体に占める割合が３年度は１１％、４年度は１３％と改善が見られなかったものの、保護者では、３年度が４０％、４年度が２８％と改善傾向に。

　子どもの孤独感を表す指標、肯定的な未来志向に関する指標では、３、４年度で統計学的に有意な変化はなかったが、保護者において、小６～中２の各学年で心の状態を表す指標に改善が見られた。

　同研究部では、子どもの心身の健康について「新型コロナウイルスなどの社会的な事象に大きな影響を受けるため、その事象によって子どもたちの状態がどう変化したのかをしっかり分析していくことが重要」と指摘。「同様の調査を継続的に行い、データを蓄積し、社会に還元することで、子どもにとっての最善の環境を整えることが大切」としている。

(解説 2023-04-28付)