【解説】社会全体で組織的取組を

（解説 2023-06-22付）

　本道児童生徒の体力合計点は、小学校の男女で全国との差が縮まるなど改善傾向にあるものの、中学校の男女で差が拡大。「体育の授業が楽しい」「運動やスポーツが好き」と回答している割合は全国平均より高い一方、進んで授業に取り組んでいる児童生徒の割合が全国より低い。

　授業以外で全児童生徒を対象に、体力向上に向けた取組を行っている学校の割合は小学校が９０・６％、中学校が７１・７％で、全国平均を１３～２５ポイント上回っている。体育授業以外の１週間の総運動時間「６０分未満」の割合は小学校の男子・女子で全国平均より低いものの、中学校の男子・女子で上昇し、運動不足が浮き彫りとなった。

　道教育大学札幌校の中島寿宏教授は「目標を示す活動」「学習内容を振り返る活動」を取り入れる道内の学校の割合が全国より高い点を指摘。「担当教員の意識は高いことがうかがえるが、子どもたちの意識も高まるには、もう少しの時間とさらなる授業改善が必要かもしれない」と分析する。ＩＣＴを活用した情報交流の有効性にも触れ「可能な時間にアクセスして動画や資料を閲覧するなど全道各地の教員が交流できるため、授業の視察・省察が実施しやすい」と期待。

　道教育大学旭川校の高瀬淳也教授は、体力テストで子どもたちが力を十分に発揮できていない可能性に触れ、各種目の「ワンポイントアドバイス」を周知するとともに、学校・家庭・地域が一体となって体力向上や生活習慣の改善に向けた年間計画を作成している厚沢部町立厚沢部小学校を例に「このような組織的な取組を推進することで、子どもたちは日々の学校生活や家庭生活の中で適切な運動習慣を身に付けていくことが大いに期待できる」とし、社会全体で体力向上に取り組む重要性を指摘する。

(解説 2023-06-22付)