千歳科技大と道教委がフォーラム　学びのメリットを念頭に　ＩＣＴ活用した教育推進

（道・道教委 2017-02-22付）

道内高校５校がタブレット活用などの取組を発表

　千歳科学技術大学主催、道教委共催の「高大接続システム改革フォーラム―北海道における教育の情報化と質の向上」が十八日、同大で開かれた。道内高校五校がＩＣＴを活用した実践内容を発表。助言に立った日本学術振興会の安西祐一郎理事長が「ＩＣＴシステム導入のメリットも大事だが、生徒にとっての学びのメリットが何かを、念頭に置く必要がある」などとアドバイスした。

　同フォーラムでは午前中、文部科学省の情報通信技術を活用した教育振興事業「情報教育推進校（ＩＥ―Ｓｃｈｏｏｌ）」調査研究や、道教委のＩＣＴ活用教育推進事業に取り組む道内高校の成果交流、午後からは、千歳科学技術大が取り組む文科省「大学教育再生加速プログラム（ＡＰ）高大接続改革推進事業」のテーマ「卒業時における質保証の取組の強化」の取組発表などを行った。百九十人が参加。

　午前中の成果交流では、道教委の柴田達夫教育長が開会あいさつ。「変化の激しい社会を力強く生きていくために必要な力を、効果的・効率的に学び、身に付けさせることが教育の情報化に与えられた使命」「情報技術のサービスを享受するだけではなく使いこなし、より良い人生、社会づくりに生かしていくことが求められている」などと述べた。

　事例発表に入り、富川高校が「国語科の授業を通した情報活用能力の育成について」、浦河高校が「ＩＣＴの効果的活用のための取組～情報活用能力向上、アクティブ・ラーニング推進に向けて」、静内高校と帯広緑陽高校が「遠隔授業システムによるプログラミング学習の取組について」、平取高校が「遠隔授業とｅ―ｌｅａｒｎｉｎｇの相互活用」と題し、それぞれの取組内容や成果などを報告した。

　このうち、富川高は、授業でタブレットを活用し、生徒の情報活用の実践力向上などにつなげた。

　浦河高でも、タブレットの活用によって、授業の幅の拡大などを実現した。

　帯広緑陽高が配信側、静内高が受信側となった遠隔授業では、情報科でプログラミング学習を実施。小規模校では、情報の専任教諭配置が困難などの課題解決につなげた。

　平取高では、進度の遅れや演習の不足など、遠隔授業の足りない部分を補いながら実践。生徒の個別・協働の学びを実現した。

　各校の発表を受け、日本学術振興会の安西理事長が助言。「ＩＣＴシステム導入のメリットも大事だが、生徒にとっての学びのメリットが何かを、念頭に置く必要がある」「教科・科目で、ＩＣＴがどう役立つのかが課題」などとアドバイスし、「北海道の広域ならではの、遠隔教育も含めたＩＣＴ化を、生徒の将来のためにさらに取り組んでほしい」と求めた。

　午後からは、安西理事長が「高大接続改革の展望とＩＣＴの活用―未来に生きる子どもたちのために」と題して基調講演。

　また、千歳科学技術大が「質保証の取組」事例などを発表。分科会も行った。

(道・道教委 2017-02-22付)