【解説】不登校傾向の子の実態調査

（解説 2018-12-17付）

　日本財団は、不登校傾向にある子どもの実態調査の結果を発表した。年間一週間以上欠席している生徒など、「不登校傾向」にあるとする中学生数は、全体の約一割に当たる約三十三万人と推計。学校に行きたくない理由として、「朝、起きられない」「疲れる」など身体症状に関するものが多く挙げられた。

　文部科学省が定義する不登校児童生徒（年間三十日以上欠席している児童生徒）に加え、学校になじんでいないとされる子どもたちの実態を調べるために調査。ことし十月、十二～十五歳の計六千五百人を対象にインターネットで調べた。統計精度を上げるため、算出した割合から推計した。

　結果をみると、年間三十日以上欠席している生徒数は九万九千八百五十人。年間三十日未満欠席している児童生徒など、不登校傾向にある子どもの数は全中学生の一〇・二％に当たる約三十三万人だった。

　不登校傾向にある子どもの内訳をみると、年間一週間以上欠席している生徒が約六万人。「教室外登校」（学校の校門、保健室、校長室などに行くが、教室には行かない子ども）、「部分登校」（基本的に教室で過ごすが、授業に参加する時間が少ない子ども）、「仮面登校Ａ・授業不参加型」（基本的に教室で過ごすが、授業に参加する時間が少ない）を合わせて約十三万人だった。

　また「仮面登校Ｂ・授業参加型」（基本的に教室で過ごすが、内心は学校がつらい、嫌だと感じている子ども）は約十四万人。

　三十日以上欠席している生徒が中学校に行きたくない理由（複数回答）として、「朝、起きられない」（五九・五％）、「疲れる」（五八・二％）など身体症状のほか、「授業がよく分からない、ついていけない」（四九・九％）、「学校は居心地が悪い」（四六・一％）などが挙げられた。

(解説 2018-12-17付)