釧路管内高教研情報部会が研究協議会　授業の目標・観点明確に　道教委・佐藤主査が助言

（学校 2021-12-07付）

岡田教諭の授業動画をもとに意見を交わした

　【釧路発】釧路管内高校教育研究会情報部会（部会長・遠藤孝一釧路湖陵高校長）は２日、研究協議会をオンライン開催した。管内の情報科担当教諭ら１６人が参加。釧路湖陵高の岡田俊哉教諭の授業動画を視聴し、授業の内容や学校の情報管理について議論した。道教委ＩＣＴ教育推進課の佐藤公敏主査の助言を得ながら、よりよい情報教育に向けて研鑚を積んだ。

　本年度事務局校の釧路湖陵高を主会場に、岡田教諭が司会を務め進行。Ｇｏｏｇｌｅ　Ｍｅｅｔで管内各校と接続。情報科担当教諭や情報に関する科目の担当教諭、学校の情報管理を担当する教諭が参加した。

　はじめに、岡田教諭が指導する情報科の授業「Ｐｙｔｈｏｎ（パイソン）を活用した授業実践」の動画を視聴。パイソンはプログラミング言語の一種で、人工知能を構成する要素の一つである機械学習の開発に向いているとされている。また、文部科学省が公表している情報Ⅰの教員研修用教材では学習で使用するプログラミング言語としてパイソンが取り上げられている。

　授業は、全８時間の２時間目。パイソンのプログラムコードにおける文字と数字の使い分け方を指導したほか、四則演算の結果を表示させるプログラムを作成させた。

　動画視聴後の研究協議では、岡田教諭の授業について佐藤主査が「教科書の内容を補てんし、生徒の実態に合わせたオリジナル教材をつくっていた」と高く評価した上で、さらなるブラッシュアップに向けた視点として「新しい時代に必要な育成すべき資質・能力を確実に身に付けさせる」「授業の目標と観点をしっかりと示す」ことを挙げ、１単位時間の授業では多くて二つの観点で進めることが望ましいとした。

　また、来年度からスタートする情報Ⅰの必修化に向けて、生徒の中学校時代の学習の状況を把握することの重要性を指摘した。

　引き続き、来年度スタートするタブレット端末のＢＹＯＤに向けた各校の準備状況について情報を共有。機種の選定や購入方法の案内などの進ちょく状況を確認した。

　端末で使用するアプリについては、グーグル関連のものやロイロノートなど数が増えてきており、アカウントの管理が難しくなってきていることが報告された。このほか、指導で使うプログラミング言語について話し合うなど、よりよい情報教育の推進に向けて研鑚を積んだ。

　佐藤主査は「困り事があればＩＣＴ活用サポートデスクに連絡してほしい。できる限りサポートしていきたい」と述べた。

　最後に遠藤部会長があいさつし「今後も管内各校の連携を深めて、活動の充実に努めてほしい」と期待を寄せた。

(学校 2021-12-07付)